【迷う必要なし】暗号資産（仮想通貨）への投資を今すぐ始めよう！

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皆さんは暗号資産（仮想通貨）*と聞くとどのようなイメージを持ちますか？

（*令和2年5月の法改正により、「仮想通貨」から「暗号資産」に呼称変更されましたが、同義です）

このように、暗号資産（仮想通貨）のことがまだよく分からない人、投資を始めてみることに躊躇している人が、ご自身で納得して一歩を踏み出せるよう解説していきたいと思います。

ここでの結論として、少しでも暗号資産（仮想通貨）に興味のある人は、今すぐに投資を始めるべきであると私は考えます。

私が暗号資産（仮想通貨）への投資を始めたきっかけ

私は2022年5月に暗号資産（仮想通貨）への投資をスタートさせ、現在も運用を続けていますが、最初は暗号資産（仮想通貨）のこともよく分からず、怖いイメージしかなかったことを鮮明に記憶しています。

しかし、投資に至ったきっかけは、友人との食事の中で聞いた暗号資産（仮想通貨）への投資経験談であり、すぐに暗号資産（仮想通貨）に関する情報を収集しました。

友人からは、斡旋や勧誘は一切ありませんでしたが、話を聞く中で暗号資産（仮想通貨）の希少性に特に魅力を感じ、今後の伸びしろについて、ワクワクする気持ちで一杯でした。

投資することに納得できるまで情報収集し、10万円分の仮想通貨（暗号資産）を購入しました。

ここで、簡単に暗号資産（仮想通貨）の定義について説明します。

参考：日本銀行ホームページ「暗号資産（仮想通貨）とは何ですか?」

以上のことより、日本円や米国ドルのような国が認める通貨ではないものの、代金の支払いにも使用でき、インターネット上で取引可能であることが特徴的です。

代表的なものしては、ビットコインが挙げられます。

暗号資産（仮想通貨）の魅力は希少性にある

先程も触れた魅力の1つに『希少性』があり、もう少し深掘りして説明します。

例として、ビットコインの場合、埋蔵量に限りのある金（ゴールド）のように、発行総量に上限があることから、デジタルゴールドとも言われ、今後の需要増等の要因次第では、価値が大きく跳ね上がる可能性を秘めています。

さらに、ビットコインも含めた暗号資産（仮想通貨）においては、法定通貨のような中央管理者が存在しないことも特徴的です。

日本円で言えば、中央管理者にあたる日本銀行が金融政策により、市場に出回る通貨量を調整しておりますが、そのような調整が入らないことも起因しています。

金（ゴールド）はビットコイン以上に歴史がありますが、価格推移について、下落するタイミングも当然あるものの、上昇傾向が続いております。

暗号資産（仮想通貨）への投資を今すぐ始めるべき理由

前置きが長くなってしまいましたが、暗号資産（仮想通貨）を今すぐ始めるべき理由は以下の通りです。

それぞれ１つずつ解説します。

①希少性があり今後も価値の上昇が期待できる

先程のビットコインの場合ですが、発行総量に上限があることで、金（ゴールド）と同様に需要が高まりにより、今後も価値の上昇が期待できます。ビットコインにおいては、およそ4年に1度、半減期と呼ばれる新規発行の量が半分になるタイミングがあり、過去の実績においては、半減期後に価格が上昇する傾向にあります。直近では、2024年に半減期を迎えるタイミングとなっており、2024〜2025年にかけてはその恩恵が期待できる時期となります。

この半減期は、ビットコインの需給バランスを調整し、発行数量がすぐに上限に到達することがないよう、供給量を定期的に抑制することで、上限到達を調整する狙いがあるようです。

発行総量に上限（天井）があり、更には供給量をあえて減らす仕組みがあることで、今後の需要次第では、将来的に大きな利益を生み出すことが期待できます。

②資産分散となり運用リスクの低減を図ることができる

資産形成を図っていく上では、アセットアロケーションと言われる資産配分の考え方が重要視されます。

預金や株式といった特定のジャンルに資金を集中させるのではなく、債券や不動産など投資先を分散させることで、リスク分散を図ることができます。

例えば、株式と債券は逆の値動きを見せる「負の相関関係」にありますので、株式だけではなく債券にも投資することで、株式が暴落した際にもリスク分散の観点で一定の効果が期待できます。

分散先及び配分に正解はなく、自分自身の目標やリスク許容度次第となりますが、まずは資産の3〜5%程度を目安に、暗号資産（仮想通貨）への投資を検討してみてはいかがでしょうか。

③Web3.0との相性が良い

暗号資産（仮想通貨）は、近い将来、新時代のインターネットとして定着するであろうWeb3.0を活用していく上で必要となり得る決済手段です。今後、Web3.0が私たちの生活に必要な存在となることで、暗号資産（仮想通貨）の必要性について現状よりも一層高まることが期待できます。

参考：経済産業省ホームページ「Web3.0とは」

色々と聞き慣れない用語もあるかもしれませんが、以上のことより、国がWeb3.0の存在を認めており、今後も新たな価値を生み出す技術として進展していくことが言及されています。

ブロックチェーンとは、ブロック（単位）毎に管理されたデータが連結して保管される技術のことを指しており、データの改ざんを防ぎ、契約や取引を自動化できる特徴があります。また、暗号資産（仮想通貨）の1つであるビットコインを実現するための技術となった背景もあることから、Web3.0と暗号資産（仮想通貨）は密接な関係にあり、今後Web3.0の進展に連動する形で、暗号資産（仮想通貨）もより注目される存在となると思われます。

暗号資産（仮想通貨）へ投資するデメリット

私が考える暗号資産（仮想通貨）へ投資するデメリットについても紹介します。

それぞれ1つずつ解説します。

①資産がマイナスになる可能性がある

今後価値が大きく跳ね上がる可能性のある暗号資産（仮想通貨）ですが、暴落する可能性もあります。

例として、ビットコインの場合ですが、過去には最大で90%以上も暴落した記録が残っています。

考えるだけでも恐怖であり、短期的には資産がマイナスになり、不安や焦りを覚えることは間違いありません。

ただし、悲観する必要はなく、ビットコインに初めて価格がついたのは2009年であり、１ビットコインの値段が約0.07円でしたが、2024年3月には初めて1000万円を超えました。

長期的な目線で捉えると大きく伸びておりますので、過去の歴史と希少性やWeb3.0の存在といった今後のプラス材料を理解し、暴落した場合でも落ち着いて冷静に構えることが大切です。

②現状は生活の中で利用できる機会がほとんどない

暗号資産（仮想通貨）での決済に対応している店舗はまだ少なく、アマゾンなどのECサイトでも未対応の場合が大多数であり、保有している暗号資産（仮想通貨）を利用できる機会がほとんどありません。

そのため、投資目的以外での使い道がないことがデメリットとして挙げられます。

しかし、家電量販店など、一部店舗では決済可能となっており、今後も増加傾向となると予想しています。

暗号資産（仮想通貨）の需要拡大はもちろんのこと、法定通貨ではない利点を活かし、例えば訪日客の便利な決済手段などとしても魅力が高まるのではないかと考えます。

③保証制度がない

株式や投資信託などの場合、取引をしている証券会社が破綻してしまったとしても、投資した資産は全額返還されることが保証されています。

しかし、暗号資産（仮想通貨）の場合の保証制度はまだ発展途上であり、株式や投資信託のように必ず全額返還される保証はありません。

今後は株式や投資信託と同様に、保証制度は徐々に整備されていくと思いますが、万が一のリスクも想定した上で、無理のない範囲で投資することが大切です。

まずは始めてみることに意味がある

ここまで、暗号資産（仮想通貨）への投資について説明しましたが、私が伝えたいことは、とにかくまず始めてみることです。

デメリットもありますが、十分に打ち勝つ魅力があり、今始めることで今後の価格上昇の波に乗れる可能性があります。

一方で、始めてみることが手間に感じたり、リスクを恐れて何もしないことには現状のままです。

ビットコインの場合、最小で500円から購入することができます。

まずは少額単位からでも十分ですし、途中で売却することもできますので、暗号資産（仮想通貨）への投資を始めてみましょう！

なお、始める際には、コインチェックから口座開設することをオススメします。